催眠療法の原理は、職場のメンタルヘルスの改善に活用できる

催眠

労災自殺者は、気分障害による自殺が多いことがわかっています。気分障害とは主にうつ状態です。うつ状態での自殺は三月に多く、また曜日では月曜日に多く、これは勤務の状況によるものと考えられます。月曜日は仕事の始めであり、三月は移動の季節です。


発病から自殺にいたるまでの期間は半年以内が多いことがわかっています。つまり、早期発見がメンタル不全の対応ではもっとも重要であるということです。自殺は1998以降、年間3万人以上が続いていましたが現在はそれよりやや減少しています。交通事故での死亡者数は年々減少して、六千人台になっており、憂慮すべき事態です。自殺の場合は死なずに救命された人を含めると、その三倍はあると推定されています。


職場のメンタルヘルス対策では、自殺予防の啓蒙も重要です。講習会などの啓蒙活動を通じて、理解を深め、すべての社員に周知徹底していく必要があります。管理職などのストレス過重の環境にある人への啓蒙活動は特に大切になります。経営者側がこうした問題を理解しないと、管理職を守ることは難しいからです。


パワハラやモラハラが職場環境を悪化させる大きな原因ですが、こうした問題の解決のためにも、心の健康についての啓蒙活動が必要なのです。職場のメンタルヘルスの重要な点は、すべての勤務者を対象としているということです。精神的に異常をきたした人が対象ではなく、職場の全員が対象です。つまり、すべての社員が健やかに生き生きと働く環境づくりです。


自分ひとりが元気でも同じ部署の誰かがメンタル不全で休職すれば、その影響を自分も受けることを考えれば、これは当然のことです。生涯の中で、うつ病を経験するのは16人に一人です。6.3パーセントの日本人が、生涯の中でうつ病を経験しているのです。最近五年間で、精神障害による労災認定を受けた数は、七倍にもなっています。そしてメンタル不全で休職している人がいる事業所は、60パーセントを超えました。


パワハラ、モラハラによる被害で優秀な社員が会社を去ったり、うつ病で長期に休職してしまう事例が多発しています。こうした問題を解決していくためには、人権教育や、法令順守の啓発はもちろん必要ですが、メンタルヘルスや心理学の知識を普及させて、すべての社員の心の健康、メンタルヘルスを守っていく必要があります。そのためにも、職場内にメンタルヘルスを啓蒙する部署を設けて、啓蒙活動を行うことが急がれます。すべての会社に総務や経理があるように、メンタルヘルスを守り啓蒙する部署が必要になってきたのです。


そして、催眠療法の原理や、潜在意識の仕組み、効果的なコミュニケーションの方法を知って対人関係に活かす人材教育が、会社の業績をあげて、繁栄に導くということが理解され始めているのです。

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